長野経済研究所（長野市）は２日、４月に長野市で２年ぶりに開催した第１４回長野オリンピック記念長野マラソンの経済波及効果が９億５３３０万円だったとの推計をまとめた。参加選手の８割近くが宿泊、飲食代や買い物代などの支出が発生し、地域での消費に結び付いたと分析。同研究所は「他の地方都市のマラソンと比べても経済効果は高い」としている。
　参加受け付けを済ませた９１９３人（招待選手を除く）を対象に、大会組織委員会と県世論調査協会が実施した出場者アンケートなどを基に算出した。
　一般参加選手の受け付けが大会前日にあることから、県外者を中心に７７％が宿泊したと推計。平均支出額は宿泊者が３万３２４７円、日帰りの人が１万１５５０円。選手の他に家族や競技仲間などの同行者も４千人余おり、それぞれ同額を使ったとした。
　大会に合わせて県内観光地などを周遊した参加者は約６割。立ち寄った場所は、長野市の善光寺が３４％、須坂・小布施８％、松代７％などと推計。宿泊者は１泊が８割、２泊以上が２割で計算した。
　同研究所は、波及効果をより高めるためには、大会に合わせた小旅行プランの提案などで滞在日数を増やすことが重要としている。