新聞活用教育（ＮＩＥ）実践校に指定されている長野俊英高校（長野市）が２７日、同校で公開授業を開き、世界的な食料価格の高騰を報道する記事を基に各国の穀物自給率を調べたり、同校郷土研究班が２０年余続けている松代大本営地下壕（ごう）の調査を社説で振り返ったりした。
　地理の授業では、食料不足で暴動が起きているアジア・アフリカ各国の状況を伝える信濃毎日新聞の記事を基に原因を考えた。暴動が起きているのは、穀物自給率が高くても貧困層が多く人口増加率の高い国が多い−と分析。担当した田島良一教諭は「資料集よりも記事を使う方がタイムリー。生徒への良い刺激になる」と話していた。
　総合学習「郷土の研究」では、研究班が１９８５年から保存している記事を生徒で数えたところ６３１件あった。顧問の土屋光男教頭は、地下壕を「加害責任の象徴」とする初期の見方にとどまらない論調が広がっていると指摘した。このほか、新潟県中越沖地震で火災が起こった柏崎刈羽原発について、各紙の見出しを追って原発の在り方を考える授業もあった。
【写真説明】松代大本営地下壕の調査活動を報じる新聞記事を並べる生徒たち